ミッションクリティカルシステム（MCS）とは？
意味や具体例、MCSAとの関係性を解説

ミッションクリティカルシステム（MCS）とは

「Mission（任務・使命）」と「Critical（危機的な・重大な）」を掛け合わせた語で、企業や組織の存続に欠かせない業務を遂行するうえで重大なシステムを指します。たとえば、「基幹業務システム」「生産管理システム」などが代表例です。MCSの障害や誤作動などによるシステム停止やデータの損失は、ユーザーの業務遂行に重大な影響を及ぼすだけでなく、企業の信用問題にまで発展する恐れがあります。

こうした企業にとって重大な役割をもつシステムは、障害が発生した場合に備えておくことが非常に大切です。冗長構成にするなど直ちに対策が取れるように事前準備をしておくことが将来の損失を防ぐことにつながります。

基幹システムなど、MCSに該当するシステム例

ミッションクリティカルシステムには業界・業種問わず企業経営上必要なものと、医療機関や政府機関など業界・業種によって必要になるものがあります。

【業界・業種問わず必要なMCS】


• 基幹システム
• 財務会計システム
• 人事労務システム
• 生産管理システム

【業界・業種特有のMCS】


• 医療システム
• 航空管制システム
• 交通信号システム

MCSとその周辺領域における課題

前述で紹介したとおり、MCSは、その稼働になんらかの支障が起きれば、大小さまざまな影響が広範囲におよびかねないため、本質的に高い信頼性や安定性、安全性が必須条件になってきます。そのため初期構築時に、情報システム部門とITベンダーが利用用途や運用方法を綿密に精査し、確立されたシステムを作りあげます。

しかし運用開始後、構築時には考慮されていなかった利用や更なる活用への対応が難しいという課題を伴うことがあります。業務がアップデートされると、現場部門から情報システム部門に対して、システムの機能追加や修正要望、近年対応を余儀なくされている法規制対応などを求めてきます。情報システム部門は、現場部門からの多くの要望を精査できず、システムの個別開発を重ねて複雑化していきます。それでも吸収できなかった現場部門の声は個別システムを導入するなど、結果、システム構成が「レガシーシステム化する」といった状況に陥ります。

MCSを支えるミッションクリティカルシステムエイド（MCSA）とは

このような課題を解決し、支えていくのがミッションクリティカルシステムエイド（MCSA）です。MCSAとは「ミッションクリティカル領域のシステムを支える」というコンセプトを示します。ドリーム・アーツが提供する「SmartDB」は一般的な業務デジタル化からミッションクリティカルシステム周辺領域を支える基盤、MCSAとしても幅広い範囲で活用ができます。

MCSAに該当するシステム例

ミッションクリティカルシステムエイド（MCSA）に該当する範囲のシステム例を紹介します。

• ERPフロントに位置する財務会計などの周辺システム
• 本社業務周辺システム（契約管理、予算管理など）
• 現場基幹業務システム（商品開発、設計工程管理など）
• グループ企業の間接業務集約基盤（シェアードサービス基盤）

「SmartDB」の対応範囲

「SmartDB」は基幹フロント業務に必要な要件に対応しているため、MCSを支えるフロントシステムとして活用できます。データの登録、参照などをフロントシステムに集約することで、MCS側への追加開発を不要とし、コスト削減を実現します。ノーコード開発プラットフォームにより現場開発が期待できるほか、ほかシステムとAPI連携する構成を迅速かつ柔軟に作り上げることが可能です。

「MCSA」に求められている条件（要件）

具体的にどのような機能がMCSAとして、役に立つかを解説します。

• 業務シーンに合わせたマスタデータの活用

基幹業務システムなどからデータ連携することで、「SmartDB」をマスタデータとして活用できます。「SmartDB」上でデータ登録時には、連携されたデータを利用可能なため、重複転記や手作業を無くすことができます。

• 組織横断で利用できる統合データベース

同じく連携されたデータを利用し、条件に応じて表示項目を自動変更できます。たとえば、連携された勘定科目ごとに記入項目の表示を制御することが可能です。 また、基幹業務システム側と連動した権限の自動設定、蓄積データのCSV出力、活用ができます。「SmartDB」を基幹フロントとして利用することで各部署のデータを集約して全社横断での橋渡しを実現できます。

• 基幹業務システムへのデータ連携までを自動化するワークフロー

人事管理システム側ですでに設定した承認フローを「SmartDB」側へ自動設定することが可能です。これにより、異動時などは人事管理システム側のフロー変更だけで運用できます。「SmartDB」のワークフローを利用することで、進捗状況の見える化がされ、契約遅延や計上漏れを防ぐことが可能です。

関連資料

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さまざまなシステムと連携できる仕組み

「SmartDB」は基幹フロントに登場するさまざまなシステム連携ができます。業務と密に関わる請求書対応システム（Bill One・BtoBプラットフォームなど）や電子契約システム（クラウドサイン・電子印鑑GMOサインなど）、顧客管理システム（SalseForce・Marketo・Sansanなど）との連携実績があります。そのほかにも、Office 365・Google Workspace・Amazon Business・DX Suiteなど、多岐にわたって連携できます。
「SmartDB」の外部システム連携一覧

MCSAの活用事例

日本経済新聞社

「SmartDB」は業務の変革を目的としたプロジェクトのなかで2023年9月より利用開始されました。 まずは経営にとって重大な役割を担うMCSを支えるERPフロントシステムとして、財務会計にまつわる経理業務（債務管理、債権管理、振替および関連するマスタ情報の管理）のデジタル化に活用されています。

日本経済新聞社では基幹システムにOracle ERP Cloudを活用しています。基幹システム単体では、業務固有のビジネスロジックや承認フローを柔軟に扱うことが難しく、「SmartDB」のような、プロジェクトコード・取引先コードなどを関連付けしてデータを扱えるフロントシステムが不可欠です。 そのERPフロントシステムとして活用される「SmartDB」は、ほかシステムと連携しより高度なデジタル化を実現しています。

ダスキン

ダスキンは2023年11月から会計業務のフロントシステムとして「SmartDB」の利用を開始しています。「振替伝票業務」「請求書支払業務」では、10を超える各種マスタと紐づいた伝票を「SmartDB」で申請・承認。 承認されたデータをグループ会計システムに連携させる一気通貫した会計業務のデジタル化をおこなっています。
今後は、シェアードサービスセンターで担うほかの会計業務をはじめ、インボイス制度や電子帳簿保存法に対応した業務や各種申請業務のデジタル化についても順次、展開する予定です。

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シェアードサービスセンターを中心に高度な会計業務デジタル化を実現した事例をご紹介！アシックスの講演動画もご覧いただけます。

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まとめ

MCSが抱える課題と共に、MCSAの必要性や「SmartDB」がお役立ちできるポイントを解説してきました。基幹業務システム側自体に手を加えるのではなく、今抱えている課題をノーコードで開発できる「SmartDB」側で吸収することで、よりスマートな社内システムを実現することができます。MCSAが気になった方は、右下のバナーの資料も併せて、ご確認ください。

この記事の執筆者：えもり　（マーケティンググループ）

社内業務での利用やお客様導入などでバインダやプロセスの開発を経験。
お客様向けにSmartDBのハンズオン講師も実施したことがあります。
ブログを通してSmartDBの良さを伝えられればと思います！